日誌

安達高校 ESD 夏季海外語学研修報告

2015年9月18日 18時51分
ユネスコスクール




日誌

長谷川美佳さんがESD国際交流プログラムに参加し、教育長に報告しました

2015年4月24日 14時52分
ユネスコスクール


 本校2年(現3年)の長谷川美佳さんが、第5回ESD国際交流プログラムにより、3月21日から28日まで、欧州ユネスコスクールやユネスコ本部を訪問してきました。また、4月16日(木)には杉昭重教育長を訪問し、その報告を行いました。
 この海外派遣プログラムは、公益社団法人日本ユネスコ協会連盟が、三菱東京UFJ銀行の協力によって主催しているもので、課題作文による選考を行い、優秀者をユネスコスクールと持続可能な開発のための教育(ESD)の普及を目的に、ドイツ・ハイデルベルグ及びフランス・パリ研修に派遣するものです。応募資格はユネスコスクール認定校に在籍する高校1、2年生にあたる者で、今回は全国201名の応募の中から6名が選抜されました。東北地方からは唯一の選抜者となります。
 教育長への報告は30分程の時間でしたが、パリのユネスコスクールやユネスコ本部を視察した感想や英語での発表の再現等、内容豊かな報告になりました。本校で校長を務められた菅野誠教育次長も同席し、思い出話も交えながら、美佳さんの進路を激励する場面もあり、意義深い表敬訪問となりました。

  
  
 

*今回の第5回ESD国際交流プログラムと教育長への報告について、福島県教育委員会のHPで記事が掲載されています。
  (下をクリックすると、 福島県教育委員会のHPを見ることができます)

     福島県教育委員会のHP

ユネスコスクール


ESD大賞を受賞しました
 

           
全国約650校のユネスコスクールの中から、ESD(持続可能な開発のための教育)への取り組みが評価され、グランプリとなるESD大賞を受賞しました。


県内初ユネスコスクールに認定


 本校では平成24年度より、震災からの復興や未来の在り方について考える「復興教育」に取り組んでいます。このような中、平成24年12月に、国連教育科学文化機関(ユネスコ)の「ユネスコスクール」に認定されました。県内の幼小中高大を通じて認定されたのは初めてとなります。ユネスコスクールとは、国際理解や人権尊重、持続可能な発展などユネスコが提唱する理念を、教育を通じて目指す学校です。世界181か国で9000校以上が認定されており、日本の認定校は平成25年1月現在、41都道府県で550校となっています。

 大震災後4年が過ぎました。今でも生徒が被った傷は決して癒えてはいませんが,子供という最も大切な存在を,心配の消えない環境下の学校に送り出さなければならない保護者・地域の方々が,さらに深い傷を負っていることを感じます。しかし,未来を創ろうと、前向きに努力する子供たちの様子は、多くの大人を勇気づけることになり、ひいては福島復興にも繋がっていくものと思います。安達高校の「復興教育」は、生徒自らが自身の人生を真剣に捉えながら、持続可能な未来を創造するユネスコの理念を中心に据えたユネスコスクールとしての活動を展開していきます。
 

    


【目 標】 
 1今後訪れる様々な物事に対して、力強く乗りこえる力を養う。
 2持続可能な将来のためには、知識や経験が必要であることを実感し、通常の学習の重要性を認識させる。
 3自分の人生や将来像を自分の頭で考え発信できる表現力を養う。

【教育内容】 
 放射線対策教育
  福島県が置かれている現状を認識する必要があることから、「放射線対策教育」を実施。まずは、放射線、放射性物質、放射能の意味、内容を学び、安達高校における放射線量を把握する。さらに、福島県復興のために高校生ができることや、、その社会的な影響力について学習を行っている。
 再生可能エネルギー教育
  外部講師(大学や企業等の専門家)を招き、地球温暖化の現状とその原因について講演をしていただく。また、こうした状況を改善するための1つとして、再生可能エネルギーの必要性について学んでいる。
 持続発展教育(ESD)
  様々な国際機関と連携し、世界的な視点で地球の現状や将来像を考え、持続可能な社会を目指すための学習を行っている。
 交流学習
  アジア諸国のほか、アメリカやフランスの高校生との交流を行い、広い視野や、解決しなければならないたくさんの課題を共有し、改善策について考えている。


    
【ESD防災アジア次世代リーダー    【OECD東北スクール】       【日韓中高生フォーラム】 
   国際ワークショップ】
 (文部科学省・公益財団法人ユネスコ・ (OECD・文部科学省・福島大学主催) (文部科学省・大阪府立大学主催)
 アジア文化センター主催)